示す3ケースで地形を変え、流通断面を増減して交流量を可変することにより湾内の循環流及び海水交換の

Fig. 6 Experimental cases for to pography change at Tomogashima Channel (Case 0 for no change, Case 1 and 2 for one and two strait closure, and Case 3 for removal of islands).

促進効果を検証した。

Case 1は加太瀬戸のみを閉鎖した場合（流通面積が93.3%）、Case 2は加太瀬戸と中ノ瀬戸を閉鎖し由良瀬戸だけの場合（流通面積が89.1%）、Case 3が2つの島を水深20mまで掘削した場合（流通面積が145.6%）として実験した。実験は半日周潮M2（1周期：現地12時間25分）の潮汐成分を与え10週期間ボール追跡と、染料水による50周期間の河川水放流実験を行った。

実験結果から、ボール追跡による代表点からの流跡図をFig.7に、河川水拡散分布をFig.8に示す。Case

Fig.7 Trajectory changes in 10 tidal periods of water masses started from representative points(by model experiments).

Fig. 8 Diffusion processes of river water from Yodo River ( by model experiment : in front spreading with numerals in tidal period).

0の現状地形に対し、加太瀬戸を閉鎖し断面積を93.3%にしたCase 1が停滞性水域の平均流速を2倍に促進させる効果が顕著であった。Case 2では由良瀬戸からの縮流効果が強まり、明石からの循環流が湾奥にシフトし、現状よりも停滞性が強まる結果となった。水道部の島々を削除したCase 3では、友ケ島水道からの循環流が消滅し、湾南部の海水交換は促進されたが、湾奥部の停滞性はあまり改善されなかった。

3.2 「海底地形改変工法」の効果

海底地形改変工法による応用実験では、明石海峡からの循環流Aを神戸沖から湾奥に導流し、停滞性水域内の流況を強化し混合拡散と海水交換を促進することを期待し、Fig.9に示すように、大阪湾内の海底地形をCase 1,2,3と段階的に櫛状に水路を作澪した。

Fig. 9 Experimental cases for the bay bottom changes by ternch construction.

水路は水深18.8cm（現地30m）、幅1〜2m（現地2〜4km）で水深20m以浅を対象に各々の長さで配置した。その結果、河川水拡散実験からはFig.10のように、全水路を使用したCase3では明石海峡からの循環流が強化されて淀川河川水の南下を速め、Case 0の現状地形に

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